企業情報

About us

Business Content 事業内容

昭和35年の創業以来、業務用洗濯機の専門メーカーとして多種多様な製品を市場へと投入。ユーザーのニーズに対応できる開発力を養い、洗濯機はもとよりタオルフォルダーやロールアイロナーといった衣類の仕上機も開発してきました。近年では高い品質を武器に、国内メーカーとして唯一の海外市場へと販路を拡大し、グローバル市場においてもその存在感を高めています。

Coin Laundry コインランドリー

革新的技術で新たな価値を提供。

培った技術を活かしながらスマートフォンのアプリと連携し、最新のIoT技術で利用効率を高めたシステムを構築するなど、店舗オーナー、ご利用者双方に高いメリットをお届けする製品開発を実現しています。

On Premises Laundry 自社設備

自社設備用ランドリーの
多彩なニーズに応える。

コスト削減などから、企業や病院などの自社設備向けの需要が高まっています。スペースを有効に活用するシステム提案をはじめ、厚生労働省がガイドラインに対応した「熱水洗濯対応水洗機」など、あらゆる洗濯環境に安全と安心を提供しています。

Professional Cleaning プロフェッショナルクリーニング

山本製作所発展の基盤、シェアNo.1の製品力とシステム提案で
市場のニーズにお応えします。

ホームクリーニング

創業早期から手掛けてきたプロフェッショナルクリーニング事業。ここで培われた常に新しい課題にチャレンジする製品開発力は、まさに、今日の山本製作所の基盤を築いたともいえる事業分野です。

産業クリーニング

近年では工場設置のイニシャルコストや配送負荷を低減し、集配エリアを絞り込んだコンパクトな工場が増えてきています。そのニーズに応える中・小型の洗濯設備をユニットで構成するラインナップを充実。

Foreign Operation 海外展開

「FOREVER MACHINE」の評価を獲得。

堅牢性、メンテナンス性、部品の供給体制の強みをベースに海外へ展開。永遠に使える機械を意味する「FOREVER MACHINE」との評価を獲得。またグローバルな知見を国内開発に反映し成長のスパイラルを築きあげています。

Company Profile 会社概要

会社名
株式会社 山本製作所
所在地
  • 本社工場 広島県尾道市長者原1丁目220-19
    TEL(0848)48-5300 FAX(0848)48-5310
  • 山波工場 広島県尾道市山波町3037-1
事業内容
業務用洗濯機全般の製造と販売
創業
昭和22年4月
設立
昭和31年7月11日
決算期
12月31日
資本金
1億円
役員
  • 代表取締役 山本尚平
  • 専務取締役 山本真也
  • 取締役 寺岡康宏
  • 取締役 藤 善親
  • 監査役 山本典子
従業員数
200名
取引銀行
広島銀行 東尾道支店、三井住友銀行 尾道支店
工場
  • 本社西工場 敷地 10,837㎡/建物4棟 9,126㎡
  • 本社東工場 敷地 14,372㎡/建物6棟 10,631㎡
  • 山波工場 敷地 10,848㎡/建物6棟 4,080㎡
駐車場
敷地 6,959㎡

History 沿革

「永続品質」。つねに原点に立ち返り、百年企業に向かって歩み続ける。

1947 創業者 山本卓二により、尾道市栗原町おいて山本鉄工所と称し創業
山本式普通型水洗機/自動水洗機/自立式分離器K1型
1959 社名を山本制作所と改称
1963 現在の山波倉庫に本社工場を新設
1974 長者原に工場敷地購入・資本金1億円に増資
1975 洗濯機と脱水機が一体になった全自動洗濯機を開発・発売
全自動水洗機
1985 長者原工場 第一期工事完了
1988 工場拡大に伴い、本社を長者原に移転
1996 コインランドリー参入コインランドリー用クリーニング機械を開発
コインランドリー用水洗機
2007 リネンサプライへ新規参入
シーツアイロナー/タオルフォルダー
2009 合成溶剤系ドライ機の製造を開始
世界市場の開拓へ着手
2011 施設専用機器の開発・発売
乾燥機/全自動水洗機/熱水洗濯対応水洗機/ガス式洗濯乾燥機
2012 アメリカ ミズーリ州に現地「Yamamoto Japan」を設立
2014 オランダの機械メーカーVega社との提携により「Vegasystem Japan」を設立
Vegasystem Japan
2015 事務所内をリニューアル
2017 スマートランドリー開始

スマートフォンとの連携する国内初のコインランドリー

スマートランドリー

ヨーロッパの安全規格を満たすCEマークを取得

2018 フランス現地法人設立
長者原工場を拡大し、最新鋭の設備を導入
2021 中国合弁会社設立
2022 山波工場完成